売却する不動産の「見た目」や「性能」は、売れやすさや価格に直結します。しかし、必ずしもこれらを良くしてから売却するべきとはいえません。
それは、修繕やリフォームには一定の費用がかかるとともに、買主にも“こだわり”があるから。今回は、不動産はリフォームしてから売るべきかについて考察していきます。
売却前に必ずしもリフォーム・修繕をすべきではない3つの理由
どんなに家が傷んでいても、汚れていても、基本的に売却前のリフォームや修繕は急ぎ実施すべきではありません。その理由は。次の3つです。
リフォーム・修繕にかけた費用だけ高く売れるとは限らない
リフォームや修繕には、当然ながら一定の費用がかかります。しかし、たとえば100万円かけてリフォームしても、3,000万円の物件が3,100万円で売れるとは限りません。
とくに修繕など原状回復にあたるリフォームは、資産価値を上げるものではなく「元に戻す」というイメージ。100万円かけてリフォームしても、一切、販売価格は変わらないということも少なくありません。
買主自らリフォームするケースが増えている
昨今は「リノベーションブーム」といえるほど、中古住宅の改修が流行しています。中古物件を探している方の中には、あらかじめリフォーム・リノベーションの予算を確保している方も少なくありません。
こういった方からすれば、売主によってすでにリフォームされた物件は候補外。買い手に自由にリフォームプランを練ってもらったり、こちらからいくつかリフォームプランを提案して売却したほうがターゲットを狭めずにすみます。
「買取」という売り方もある
不動産は、一般の方に向けて売るだけが売却方法ではありません。不動産の買主候補には「買取業者」も含まれます。
買取業者とは、購入した中古住宅をリフォームし、再販することで利益を得ている企業です。買取業者に売る場合は、劣化状況等は価格に一切影響しません。売主負担でリフォームや修繕をしたところでプラスになることはないため、かけた費用や労力が無駄になってしまうおそれがあります。
売主負担によるリフォーム・修繕が必要と考えられるケース
基本的に、不動産売却に際して売主様負担の修繕やリフォームは不要です。しかし、次のようなケースは例外的に売却前のリフォーム・修繕が必要と考えられます。
1.設備の故障や劣化が要因で売れない
売り出してみて“明確に”設備の故障や劣化が要因となって売れないようであれば、売主負担で修繕・リフォームをしたほうが良いでしょう。”明確に”の目安は次のような状況です。
- 内覧が何十件も入っているのに成約に至らない
- 販売開始から半年以上経過している
- 「現状」が理由で購入を見送られる
2.好条件の物件にも関わらず生活が送れないほどの欠損や傷がある
- 駅近
- 築浅
- タワーマンション
- ブランドマンション
上記のようにせっかく条件が良いのに、壁に穴が空いていたり、設備に故障が見られたりする場合は、修繕さえすれば好条件で売れる可能性があります。
まずは現状のままご相談ください
どんな状況であっても、まずは独断でリフォームや修繕をせずに現状のまま弊社までご相談ください。せっかく費用と労力をかけて綺麗にしても、それが無駄になってしまう可能性があります。
査定および市場のニーズを調査したうえで、売主様にとって最も好条件で売れる方法をご提案いたします。